新NISAとiDeCoはどっちが優先？違いを比較して賢い選択を！

この記事では上記の悩みを解決できます！

結論、多くの人は新NISAから始めるのをおすすめします。

お金の専門家であるFPの観点から、悩みを解決できるよう、分かりやすくまとめました！

記事前半では新NISAとiDeCoの違いを、後半では新NISAから優先すべき理由を、根拠をもって解説していきます！

新NISAとは？

新NISAは税金が優遇される素晴らしい制度です。

制度を使うにはポイントや特徴を理解しておくのが大事なので、しっかり確認しましょう！

新NISAのポイント

通常、株式や投資信託などに投資し、これを売却した場合、受け取った利益や配当に対して約20%の税金がかかります。

一方で、NISA口座で投資した金融商品から得られる利益は非課税です。

つまり、投資するなら使った方が良いお得な制度ってことですね！

新NISAのメリット＆デメリット

新NISAはメリットが大きく、デメリットは対策できるものばかりなので、神制度だと思います。

これを使いこなせば、老後の心配はないと言ってもいいくらいですね。

iDeCoとは？

iDeCoも税金が優遇される素晴らしい制度です。

ただ、新NISAよりも少し複雑なので、制度を使う場合は内容を理解しておきましょう。

iDeCoのポイント

iDeCoは掛金、運用益、受け取り時の3つのタイミングで税金の優遇を受けられるのが特徴的です。

自分で老後に備える「私的年金」の位置付けなので、公的年金だけでは不安という人におすすめの制度となります。

iDeCoのメリット＆デメリット

iDeCoは積み立て時、運用時、受け取り時に節税効果があるのが魅力的です。

一方で、受け取り時に節税効果を受けるには、複雑な制度を理解する必要があるため気をつけたいですね。

また、60歳まで資金拘束されるため、計画的に運用することが求められます。

新NISAとiDeCoの7つの違いを比較

新NISAとiDeCoは運用益が非課税になる点を除き、多くの違いがあります。

「どっちを優先すべきか」を判断するには、この違いを理解しておきましょう！

全部で7つあるため、それぞれ詳しく解説していきます！

加入年齢

	新NISA	iDeCo
対象年齢	18歳以上	20歳から65歳まで

iDeCoの加入年齢は65歳までとなっているため注意が必要です。

対象商品

	新NISA	iDeCo
対象 商品	【つみたて投資枠】 長期の積立分散投資に 適した投資信託	【元本確保型】 定期預金・保険商品
	【成長投資枠】 上場株式・投資信託など	【元本変動型】 投資信託

新NISAのつみたて投資枠の場合、金融庁が定める基準を満たす投資信託が対象です。

また、成長投資枠の場合、つみたて投資枠で選べる投資信託に加え、それ以外の投資信託や上場株式なども対象になります。

一方で、iDeCoの場合でも投資信託を選べますが、新NISAに比べると、選べる銘柄数は少ない傾向にあります。

また、元本確保型の定期預金や保険商品を選べますが、これらはお金が増えることが期待しづらいため、長期投資する視点から、選ばない方が良いと思いますよ！

年間投資枠

	新NISA	iDeCo
年間 投資枠	【つみたて投資枠】 120万円	【自営業者など】 最大81.6万円
		【会社員】 最大27.6万円
	【成長投資枠】 240万円	【公務員】 最大14.4万円
		【専業主婦など】 最大27.6万円

新NISAはつみたて投資枠と成長投資枠を合わせて年間360万円まで投資できます。

一人あたり生涯1,800万円まで使えるため、運用益も考慮すると、これだけで老後資金は十分確保できそうですね。

たくさんの数字があってややこしいですが、特に自営業や個人事業主の人は、会社員のような厚生年金や退職金が無いため、多くの投資枠が用意されています。

仮に、自営業や個人事業主の人が20歳から60歳までの40年間iDeCoで積み立てた場合、合計で3,264万円の枠を使えることになります。

始められる金額

	新NISA	iDeCo
始められる 金額	100円～	月5,000円～

新NISAは100円～と少額から始められるのが嬉しいですね。

一方、iDeCoは月5,000円～となっており、さらに下記の点にも注意が必要です。

始められる金額の観点では、自由度の高い新NISAが優勢ですね。

節税効果

	新NISA	iDeCo
節税 効果	【積み立て時】 なし	【積み立て時】 掛金が全額所得控除
	【運用時】 運用益が非課税	【運用時】 運用益が非課税
	【受け取り時】 非課税	【受け取り時】 退職所得控除・ 公的年金等控除

新NISAは運用益が非課税、受け取り時も非課税で、シンプルで分かりやすいですね。

通常、運用益に対して約20％の税金が取られるため、これが非課税になるのは投資をする人にとって大きなメリットになります。

多くのタイミングで節税効果があるのは嬉しいですが、受け取り時は少し複雑なので注意が必要です。

iDeCoの節税効果は、下記で詳しく解説しています！※タップ・クリックすると、この記事の該当箇所に移動します

引き出しのタイミング

	新NISA	iDeCo
引き出しの タイミング	いつでも可能	原則 60歳まで不可

新NISAで運用している資産は、いつでも売却が可能です。

「ケガや病気で急にお金が必要になった」「子どもの学費として使いたい」といった使い方ができます。

一方で、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。

主に老後資金のための制度なので、急にお金が必要になる場合に備えて、iDeCoとは別で貯蓄しておく必要があります。

手数料

	新NISA	iDeCo
手数料	なし	加入時の手数料と 月々の手数料がかかる

新NISAの口座を開設する手数料は無料です。

ただ、購入する投資商品によっては、取引手数料や管理手数料が必要になる場合がある点は知っておきましょう。

一方で、iDeCoは多少の手数料がかかります。

iDeCoの手数料
加入・ 移換時手数料	2,829円 （初回1回のみ）
加入者手数料	105円（掛金納付の都度） ＋66円（毎月）
受取時手数料	440円 （振込の都度）

金額自体は小さいものの、加入者手数料は定期的に取られるため、気にしておきましょう。

新NISAとiDeCoはどっちを優先すべき？

結論、新NISAから始めるのをおすすめします。

なぜなら、新NISAの方がシンプルで分かりやすく、自由度が高いからです。

iDeCoがどのように複雑なのか、節税効果を深掘りしていきます！

iDeCoの節税効果を受けるのは複雑で難しい

iDeCoでは3つのタイミングで節税効果を受けられますが、特に受け取り時が複雑で難しいです。

新NISAとiDeCoの節税効果の違いを比較してみました！

	新NISA	iDeCo
積み立て	節税効果なし	所得を減らせる
運用	非課税	非課税
受け取り	課税なし	課税あり （控除あり）

それぞれのタイミングを詳しく確認してみましょう！

積み立て

お金を積み立てるタイミングにおいて、違いは下記のようになります。

例えば、iDeCoを使って月1万円積み立てた場合、所得税率20%の人なら、12万円×20%で年間2万4,000円の負担が減ります。

上限額はあるものの、積み立てる金額を増やせば増やすほど税金が減りますし、これを長期間続けると大きな節税効果になりますね。

運用

運用時は新NISA・iDeCoともに運用益（売却益・配当金）が非課税です。

制度を使わなければ、運用益に対して約20％の税金がかかることを考えると、素晴らしい特徴ですよね。

受け取り

問題はここです。

株式や投資信託を売って現金化する時に、税金を取られるかどうか。

新NISAでは課税されず、すべて自分のものになります。

一方で、iDeCoでは一旦は全額が課税対象となります。

このタイミングで退職所得控除と公的年金等控除が使えるんですが、ここが複雑です。

受け取り金額や受け取るタイミング、勤続年数、iDeCoの加入期間などの条件によっては課税されることがあります。

具体的なシミュレーションは下記で解説しています！※タップ・クリックすると、この記事の該当箇所に移動します

うまく調整できなければ課税されてしまうので、税金の計算が好きな人以外は、シンプルで分かりやすい新NISAから始めるのが良いと思いますよ！

結論：新NISAから優先するのがおすすめ

iDeCoの大きなメリットである節税効果には、受け取り時に落とし穴があることが分かったと思います。

iDeCoは「私的年金」の位置付けで、老後の不安を無くすのに良い制度ですが、それは新NISAでも十分代用可能です。

まずは新NISAの枠からコツコツ埋めていくのが良いと思いますよ！

【シミュレーション】iDeCoでお金を受け取る時の税金は？

iDeCoの受け取り時に節税効果を得るためには、制度をしっかり理解しておく必要があります。

ただ、どのようなケースであれば節税効果を得られるのかイメージしづらいですよね。

このような人のために、いくつかシミュレーションしてみました！

一時金として受け取る場合

一時金として受け取る場合は、所得税の退職所得控除を受けられます。

その計算方法をまとめました！

また、所得税とは別で、住民税が一律10％かかります。

会社員と自営業・個人事業主の場合で、それぞれシミュレーションしてみます！

会社員の場合

退職所得控除の図解に沿って計算してみます。

したがって、このパターンにおける所得税は31万2,500円となります。

また、住民税は「課税される退職所得に対して10％」であるため、370万円×10％＝37万円です。

自営業・個人事業主の場合

これも退職所得控除の図解に沿って計算してみましょう。

したがって、このパターンにおける所得税は57万2,500円となります。

また、住民税は「課税される退職所得に対して10％」であるため、500万円×10％＝50万円です。

年金形式で受け取る場合

年金形式で受け取る場合は、雑所得の公的年金等控除を受けられます。

その計算方法をまとめました！

雑所得のシミュレーションをしてみましょう！

公的年金＋iDeCoを受け取る場合

図解に沿って計算してみましょう。

雑所得の235万円は他の所得と合算され、総合課税として課税されます。

他の所得の有無はともかく、年金形式であれば多くの場合で課税されるのを理解しておきましょう！

新NISAとiDeCoは併用しても良い？

新NISAとiDeCoの併用はありです。

両方とも税金が優遇される素晴らしい制度だからですね。

ただ、iDeCoを使う場合は、新NISAの枠を使い切ってから始めるのがおすすめです。

これはその通りで、多くの人にとって1,800万円投資するのは簡単ではないですよね。

そのため、多くの人は新NISAだけで十分だと思いますよ！

上記の約2,400万円は非課税で、全て自分のものになります。

新NISAをコツコツと長期間続ければ、老後の不安は無くなりますよ！

新NISAとiDeCoでよくある質問3つ

新NISAとiDeCoに関するよくある質問とその回答をまとめました。

より深く理解するために、役に立つ知識だと思います！

どこで始めたら良い？

証券会社や銀行など色々なところから始められますが、ネット証券1択です。

これらが理由です。

おすすめのネット証券をまとめました！

証券会社	おすすめの理由
楽天証券	・初心者でも使いやすい ・楽天ポイントが貯まる ・楽天ポイントで投資できる
SBI証券	・初心者でも使いやすい ・1株から買える商品が多い 　（高配当株におすすめ） ・Vポイントなどが貯まる
マネックス証券	・銘柄スカウターが便利 ・dポイントが貯まる

迷ったらSBI証券がおすすめです！

活用する際の注意点はある？

制度自体は素晴らしいものですが、投資のスタンスや銘柄を間違えると損することがあります。

株式は短期的には値動きが激しいため、短期で売り買いはせずに、長期投資を心がけましょう。

また、数銘柄だけへの集中投資もリスクが高いため控えましょう。

投資信託の中には、数百、数千銘柄に分散投資してくれるものがあるため、そのような銘柄を選ぶのがおすすめです。

余剰資金で運用することで、心にゆとりを持てます。ここは大事な観点です！

どの銘柄に投資するのが良い？

新NISA、iDeCoともに長期投資を前提とした上で、下記がおすすめです。

証券会社によって取り扱う投資商品は異なりますが、具体的には

この2つが優秀です。

「全世界株式」や「S&P500」をベンチマークとする銘柄はたくさんありますが、「eMAXIS Slim」は低コストであることから最もおすすめできます！

あわせて読みたい

【新NISA】オルカンとS&P500どっちが良い？選び方を解説！ この記事で分かること 「オルカン」「S&P500」の特徴は？ どっちを選べば良い？ 選ぶ時のポイントは何？ 両方買うのはあり？ この記事では上記の悩みが解決できます...

まとめ

この記事では、新NISAとiDeCoどっちを優先すべきか？をまとめました。

結論、新NISAから始めるのをおすすめします。

なぜなら、新NISAの方がシンプルで分かりやすく、自由度が高いからです。

iDeCoの節税効果は素晴らしいですが、複雑で使いこなすのは難しいです。

そのため、多くの人にとっては新NISAから始めるのが良いでしょう。